DXの定義の改訂

2022年2月、エリック・ストルターマン教授は、DXを推進する日本の様々な組織の現状を考慮して、社会、公共、民間の3つのレベルで、デジタルトランスフォーメーションの定義を以下の通り再策定しました。本定義にあたっては、日本の社会と企業の競争力と成功を高めることをビジョンとして掲げる株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所とコラボレーションの上、策定を進めました。

 背景・目的

2004年、エリックストルターマン氏(当時ウメオ大学教授、現在インディアナ大学副学部長兼株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所エグゼクティブアドバイザー)が提唱したDX(デジタルトランスフォーメーション)においては、情報技術の継続的な発展は、新たな非常に複雑な環境を生み出し、人々の生活も劇的な影響を受けることから、革新的に進化する技術の経験的・理論的な理解を前提に、美的体験のもたらす価値をメソトロジーの中心的コンセプトに位置づけることを求めるものでした。しかしながら、特に日本においては、その複雑なコンセプトは要約され、様々に解釈されています。

当初のエリックによるDXの捉え方は以下のようなものでした。

「⁠The digital transformation can be understood as the changes that the digital technology causes or influences in all aspects of human life.
人々の生活のあらゆる側面に、デジタル技術が引き起こしたり、影響を与える変化のこと(弊社訳)⁠」

- デジタルトランスフォーメーション(DX)とは〜提唱者の定義(2004年当時)を振り返る

その後、エリックによるDXのコンセプトをベースに、日本では今まさにDXブームへ発展しています。その一方、様々な組織が独自に解釈、公表するなど、当初エリックが発表したコンセプトと異なる使われ方が実態として増えております。

例えば、エリックは、DXをデジタル技術による外部環境の変化と捉え、それが人々の生活のあらゆる面に影響を与えると提唱しました。エリックは明確に、当初の論文において、盲目的にデジタル技術を受け入れることに批判的な立場をとっていますが、日本においてはより良い影響があると訳され、解釈されています。また現在では、DXは組織や個人が主体的かつ戦略的に起こすものとしての使い方が主流となり、特に企業、行政、自治体などの自己変革という面で使われている他、単なるデジタル化として使われているケースも増えています。

これらの日本の実態を考慮し、エリックは、株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所の支援を元に、新たなDXの定義を策定いたしました。2004年当初の定義は社会におけるDXを表していましたが、DXは組織や個人が主体的かつ戦略的に起こすものという使い方をサポートする形で、今回の定義の策定に反映させ、社会、公共、民間の3種類の用途別に策定いたしました。

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本定義は日本の社会の競争力を高めることを目的として、策定・ご提供しています。出典を明記した上での引用・転載を推奨いたします。

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