弊社（デジタルトランスフォーメーション研究所）の定義

デジタルトランスフォーメーションとは

デジタルテクノロジーの進展で劇的に変化する産業構造と新しい競争原理を予測し
自社のコアコンピタンスを活用して他社より早く到達可能なポジションと戦略の策定
戦略実現のための新しい価値とサービスの創造、事業と組織の変革、意識と制度の改革

を経営視点で遂行すること

定義策定の背景

定義のイメージ

DXの定義には、社会のDX、産業のDX、行政のDXなど様々なDXの定義が考えられるが、本定義は民間企業にとってのDXを定義したものであり、2017年に当研究所メンバーにより定義したものを、2018年に弊社を株式会社化した際に更新したものとなる。

2017年当時、民間企業がDXを進める上で妥当なDXの定義というものが少なかったため、正しいDXの理解を普及させることを目的として策定したことが背景となる。

定義の解説

デジタルテクノロジーの進展で劇的に変化する産業構造と新しい競争原理を予測し

デジタルテクノロジーの進化

「デジタルテクノロジー（デジタル技術と同義）の進展」とは、IoT、ビッグデータ、データサイエンス、AI、ロボティクスといったデータを生成し、収集し、蓄積し、活用し、アクションをとるための一連の技術が連鎖的に進行していることを指す。

「劇的に変化する産業構造」とは、

サイバー世界とリアル世界が上記技術の進展により融合し、リアル世界を含めた多くの事象をデジタル技術を通じて超高速PDCAが回せるようになったこと
デジタル消費を好む消費者が増え、企業が顧客の消費行動にまでデジタル技術で関われるようになったこと
これらの変化がB2C企業の競争の原理を変え、さらにそれと関連するB2B企業にもおよび、各産業の構造が革新的に変化すること

を指す。

「新しい競争原理を予測し」とは、上記産業構造の変化に伴い、より高度化した顧客のニーズに対応するため、従来の市場とは異なる競争原理を先読みするなど、自社を取り巻く環境の変化を予測することを指す。

自社のコアコンピタンスを活用して他社より早く到達可能なポジションと戦略の策定

自社の強みの分析（SWOT）

「自社のコアコンピタンスを活用して」とは、自社がこれまで培った技術や製品、顧客、販売チャネル、知的財産など、競争優位に立つために活用できる各種資源を指す。

「他社より早く到達可能なポジションと戦略の策定」とは、競争原理を理解し、自社のコアコンピタンスを念頭に、自社がとるべきポジションを定め、新しい市場における自社の価値提供の仕組みや実行のための戦略を立案することを指す。

戦略実現のための新しい価値とサービスの創造、事業と組織の変革、意識と制度の改革

新しい価値創造のための自己変革

「戦略実現のための新しい価値とサービスの創造」とは、全社ビジョン（経営理念、経営ビジョンなど）および戦略に基づいて個別事業がもたらす新しい価値の具現化に向け、個別の事業戦略を立案し実行することを指す。

「事業と組織の変革、意識と制度の改革」とは、新しい全社戦略、事業戦略を実施するために、従来の競争原理にあわせて整備されている組織や組織行動の源となる意識、制度を刷新する変革を実行することを指す。

経営視点で遂行すること

「経営視点で遂行する」とは、経営トップが自ら変革のための役割分担やアサインメントに積極的にかかわり、変革プロジェクト全体の進捗を把握し、経営視点で課題を解決・調整するなど、変革の責任者であるとの自覚を持ち、自ら変革のリーダーシップを発揮すること、および自ら行動変容を行い組織全体の模範となることを指す。

以上解説したように、本定義は、日本の企業はこのようなDXを進めてほしいという期待も含め策定をしている。実際、DXという言葉は期待以上に普及したものの、DXの本質という意味では普及はまだ始まったばかりであると感じる面も多い。また、経営主導で進められないために、DX担当者が懸命に努力を積み上げて変革をすすめようとする動きもよく目にする。今後、必要に応じて、我が国の産業の革新が効果的に進むよう新たな定義の検討も進めて行きたい。

参考（新定義の弊社発表ページ）

デジタルトランスフォーメーションの新定義の内容

参考（他のDX定義の解説）

エリックストルターマン氏定義（2004年）の解説

デジタルトランスフォーメーション研究所定義（2017年）の解説

経済産業省定義（2018年）の解説

日本政府定義（2019年）の解説

（荒瀬光宏）